295 為替レート(外国為替相場)(p.335)
外国通貨と自国通貨との交換比率のこと。外国為替相場には、自国通貨建てと外国通貨建ての２通りの表示方法があり、日本にとって、｢１ドル＝100円｣という表示は｢自国通貨建て｣、｢１円＝0.01ドル｣という表示は｢外国通貨建て｣となる。
296 変動相場制(p.336)
外国為替相場(為替レート)を一定比率に固定せずに、外国為替市場での需要と供給に委ねる制度。
297 ファンダメンタルズ(p.336)
経済成長率、物価上昇率、国際収支など、一国の経済状態を判断する経済の基礎的条件をいう。
298 購買力平価(p.336)
自国通貨と外国通貨で同じものを購入できる比率によって為替レートを決定するという考え方。例えば、同じ商品がアメリカでは３ドル、日本では300円の場合、１ドル＝100円となる。
299 アジア通貨危機(p.339)
1997年７月のタイ・バーツの変動相場制への移行に端を発し、東アジア・東南アジア諸国に波及した通貨危機のこと。この結果、アジア各国の経済成長率が一気に鈍化した。
300 サブプライム・ローン問題(p.340)
信用力が低い低所得者向けの住宅ローンである。サブプライム・ローンはアメリカの住宅価格の上昇を背景に、2000年代中頃まで急増したが、住宅バブルが弾け、サブプライム・ローンが不良債権化したことで、証券化商品が暴落し、多数の金融機関や投資機関が巨額の損失を被ることになった。
301 欧州財政危機(p.341)
2009年のギリシャでの政権交代を機に、前政権の巨額の財政赤字隠しが発覚し、それに端を発してヨーロッパで起こった一連の経済危機。